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理学研究科




研究者・高度技術者の養成
学部での研鑽をさらに深めたい学生のために、充実した大学院教育が用意されています。学部での学習・研究分野から発展したカリキュラム編成により、大学院生は効率的・段階的に知識や能力を高めていくことができます。また、大学院生は授業・実習での指導補助員(TA:ティーチングアシスタント)として、学部生への学習サポートやアドバイスを行います。物質科学専攻では、働きながら学ぶ社会人のために6時限目を開講しています。

研究科長のメッセージ

 「理学」とはどのような学問でしょうか。「理」という文字には、「物事の筋道」「きちんと筋道をたてる」など、「筋道の通った」という意味があるようです。「理学」は「自然の理(ことわり)を追求する」、つまり自然界にあるさまざまな物質や現象の本質を実験と理論を駆使して解明し、原理や法則性などの真理を見出す学問といえるでしょう。理学は主に数学・物理学・化学・生物学・地学からなり、自然科学ともいわれます。城西大学大学院理学研究科には数学専攻と、化学・生物学・物理学に関わる物質科学専攻の二専攻があり、多彩な分野に広がる理学の先端研究と学びの場を提供しています。
 「工学は社会に役立つ実学、理学は基礎研究」というイメージを持たれている方は多いと思います。また、「理学研究科修了後、どのような進路があるかよく分からない」という方もいらっしゃるでしょう。確かに理学研究科における研究成果はすぐに私たちの生活に還元されるものではないかもしれません。しかし、学生一人ひとりが自分の研究テーマを持ち、その実現のために様々な仮説を立て検証し、うまくいかない場合はその原因を自ら考え改善していく、という自然科学の研究過程は、現在まさに社会人に要求されている「課題発見・解決能力」を駆使する場です。また、新しい仮説を立てるときなどには「発想力・創造力」が、予期せぬ結果に遭遇したときなどには「柔軟な思考力や対応力」が必要になります。刻一刻と状況が変化し続け、またAI全盛の現代において非常に重要なこれらの能力は、知識と異なり教えられて身につくものではなく、日々の研究活動の積み重ねによって得られるものです。また、研究を進めていく上では教員や学生同士でのディスカッションや、研究成果の学会発表も必要です。このような機会を通じて、コミュニケーション、ファシリテーション、リーダーシップ、プレゼンテーション等の能力も身につきます。
 城西大学大学院理学研究科ではきめ細やかな研究指導と充実した研究環境・カリキュラムのもと、建学の精神「学問による人間形成」に基づき、高度な専門的知識・技術を有することはもちろん、「課題発見・解決能力」に代表されるこれからの社会を生き抜く力を備えた人材を育成しています。これらの力を備えた人は、分野が変わっても、業種・職種が変わっても、働き方が変わっても、柔軟に対応し成長し続けることができます。城西大学大学院理学研究科を修了されたみなさんの多くは企業の研究開発職においてその専門性を発揮し活躍されています。また本学理学研究科は教職課程を有し教員専修免許を取得できるため、教科への深い理解と知識を有する数学・理科の教員として中学・高校教育に貢献されています。
 さて、ここまで「理学とは」「城西大学大学院理学研究科で身につく能力と将来のキャリア」についてお伝えしてきました。実は全国で私立大学は590校ありますが、その中で理学部・理学研究科を有するのは城西大学を含めわずか10数校(国立大学は85校中25校)です。大学での学びを終えさらに自然科学への興味を高めた皆さん、社会人経験を積みさらに専門性を高めたい皆さん、ぜひ城西大学理学研究科での研究と学びを通じて科学を楽しみ、私たちとともに成長していきましょう。

2024年9月 理学研究科長 物質科学専攻 教授/秋田 素子

研究科として求める教員像と教員組織の編成方針

理学研究科が求める教員像

本学の建学の精神、理学研究科の理念、教育研究上の目的を理解し、ディプロマポリシー(学位授与の方針)とカリキュラムポリシー(教育課程編成・実施の方針)に従って、熱意を持って学生に教授し学生を導くことができる人物である。また、そういった指導を実践することで、「自然の本質を論理的・実証的に考察し高度な専門的知識を持って社会に貢献しうる人材」を育成することができる人物である。さらに、教員としての職務と責任に基づき、本学および本研究科の運営と目的達成を他の教員と協力して推進することができる人物である。

理学研究科の教員組織の編制方針

文部科学省の大学設置基準に基づき、本学の教員組織の方針と理学研究科が求める教員像に合致した教員を適切に配置することとする。そのためには、本学の中期目標を踏まえつつ、カリキュラムポリシーに沿って本研究科に適切な教員組織を編制する。年齢、性別、専門領域、海外学術協力経験、職務経験等のバランスにも配慮する。また、大学院担当教員としての新規採用および資格審査においては、適切性と透明性を常に保つよう留意する。さらに、ファカルティ・ディベロップメント(FD)によって教員組織としての質の向上を目指す。
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